JEPI積立バックテスト
毎月10万円ずつ積み立てたら、1億までどれくらいかかる?
JEPI(JPMorgan Equity Premium Income ETF)は、米国大型株に投資しながら同時にオプションを売って毎月追加の収益を狙う『カバードコール』戦略のアクティブETFです。JPモルガン・アセット・マネジメントが2020年5月に立ち上げ、ボラティリティの低い優良株バスケットとS&P 500関連オプションの売りを組み合わせて高い月次分配を追求します。このサイトでJEPIの上場以前(2020年5月以前)の区間は、実際のJEPIデータではなくCBOE S&P 500バイライト指数(BXM)を代替指標としてつなぎ合わせた合成データですので、以下の内容とあわせて必ず確認してください。
2003年7月から積み立てたら、今は約1.00億円 · 元本0.28億円 · 年平均+8%
カバードコールとは — 上昇余地を売って現金を受け取る戦略
カバードコールは、株式を保有した状態で、その株式を一定価格以上では売ると事前に約束する『コールオプション』を他の投資家に売る戦略です。その対価としてオプションプレミアム(手数料)をすぐに受け取りますが、このプレミアムがJEPIの高い月次分配の中心的な原資です。
ただしタダではありません。株価があらかじめ決めた価格以上に大きく上がると、その超過分はオプションを買った相手に渡り、JEPIはその分の上昇を取り逃がします。つまりJEPIは『株価が大きく跳ねる余地』の一部をあきらめる代わりに、その対価として着実な現金(プレミアム)を受け取る構造です。
JEPIならではの特徴 — アクティブな銘柄選定+ELN構造
JEPIはS&P 500指数をそのままオプションに乗せて売るだけの単純な商品ではありません。まずJPモルガンが独自の基準でボラティリティが低く安定した米国大型株を選んで組み入れ(アクティブ運用)、これに加えてELN(株式連動証券)という金融商品を通じてS&P 500関連のオプション売りポジションを追加する方式です。
このようにアクティブな銘柄選定とデリバティブを組み合わせた構造のため、単に『S&P 500にオプションをかぶせた商品』より複雑です。市場状況と運用陣の判断によってポートフォリオ構成が少しずつ変わり得る点も、指数をそのまま追いかけるETF(SPYなど)とは異なる部分です。
上場以前の区間は近似値です — 必ずお読みください
JEPIは2020年5月に上場し、実際の取引データは5年余りしかありません。このサイトはより長い期間のバックテストを示すため、上場以前の区間についてCBOEが発表するS&P 500バイライト指数(BXM、1988年から存在)の値動きをJEPIの上場日の価格に合わせてスケーリングしたうえでつなぎ合わせました。
ただしBXMはS&P 500指数全体に機械的にコールオプションを売る単純な指数である一方、先に説明したとおりJEPIはアクティブに選んだ低ボラティリティ銘柄バスケットとELN構造を使います。二つの戦略は『カバードコール』という大枠は同じですが細部の構成が異なるため、上場以前の区間の結果は『JEPIが実際にあったならこうだっただろう』という参考用の近似値にすぎず、実際のJEPIの成果とは差が生じる可能性があります。計算機の結果画面にもこの案内が一緒に表示されます。
月次分配と成長のない相場での強み
JEPIの最大の特徴は毎月支払われる分配金です。分配利回りは市場のボラティリティによって変わりますが、一般的なS&P 500 ETFよりかなり高い水準が続いてきました。退職後の生活資金や定期的なキャッシュフローを求める投資家の間で人気が高い理由です。
株価が横ばいで推移したり緩やかに上下したりする局面では、オプションプレミアムがクッションの役割を果たし、SPYのような単純な指数商品よりトータルリターンが優れることがあります。逆に相場が力強く上昇する局面では、上昇分の一部をあきらめる構造のためSPYに劣後する傾向があります。上の結果ボックスの数字をSPYと並べて比べると、この違いを確認できます。
税金と積立でのアプローチ
JEPIは米国上場ETFで、売却益や毎月受け取る分配金への課税は居住する国や状況によって異なります。分配金の比重が大きい商品なので、税引後の手取り額もあわせて確認することが重要です。具体的な取り扱いは税務の専門家に相談することをおすすめします。
先に説明した合成データの限界まで踏まえると、JEPIの長期バックテスト結果は他の実データ銘柄よりさらに慎重に解釈する必要があります。この記事は情報提供であって投資勧誘ではなく、過去のリターン(推定値を含む)が未来を保証するわけでもありません。
金額・買付日・目標金額を変えてみたい場合は、上のボタンから自分で計算してみてください。
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本内容は情報提供であり、投資勧誘や助言ではありません。投資判断はご自身の責任で行ってください。