ナスダック100 vs S&P 500

米国を代表する二つの指数、何が違うのか

米国株に積立投資をする際、最も頻繁に取り上げられる二つの指数がナスダック100とS&P 500です。どちらも米国の大型株を組み入れていますが、何をどれだけ組み入れているかが異なるため、性格もボラティリティも違います。名前は馴染みがあっても違いは混同しやすいので、積立投資家の目線で要点だけ整理してみます。

何を組み入れているか — 構成の違い

最大の違いは、組み入れる銘柄の数と範囲です。両指数とも、時価総額が大きい銘柄ほど比重が大きくなる時価総額加重方式を基本としています。

S&P 500: 米国を代表する大型株約500社で構成されます。テクノロジー・金融・ヘルスケア・消費財・資本財・エネルギーなど、ほぼすべての産業が含まれており、しばしば「米国経済を代表する指数」と呼ばれます。上場取引所(ニューヨーク証券取引所・ナスダック)を問わず組み入れられます。
ナスダック100: ナスダック取引所に上場する銘柄のうち、金融株を除いた時価総額上位100社で構成されます。銘柄数が少なく、構造的にテクノロジー・成長企業の比重が非常に大きくなります。

セクター集中度

銘柄数が100社と少なく金融株も除外されているため、ナスダック100は自然とテクノロジーセクターに偏ります。少数の大手テック企業が指数に占める比重がかなり高く、これらの株価が揺れると指数全体も一緒に揺れる傾向があります。一方S&P 500は産業が幅広く分散されているため、一つのセクターの不振を他のセクターがある程度相殺してくれます。

ただし近年はS&P 500でも時価総額上位の大手テック株の比重が大きくなっており、両指数が組み入れる中心銘柄がかなりの部分で重なっている点は知っておく価値があります。「まったく異なる二つの市場」というより、同じ市場を異なる角度と濃度で切り取ったものに近いです。

ボラティリティ・成長性の傾向

分散が弱く成長株の比重が大きい分、ナスダック100は一般的に上がるときはより急に上がり、下がるときはより深く下がる傾向を示します。S&P 500は産業分散のおかげで相対的に値動きが穏やかな傾向にあります。どちらが「良い」と言い切ることはできません。ボラティリティが大きいということは、より大きな上昇余地とより大きな下落リスクを同時に意味するからです。

重要なのは、過去のリターンが将来を保証しないという事実です。この10年あまりのようにテック株が強かった局面でナスダック100が優位だったからといって、今後も常にそうなるという保証はありません。両指数の実際の積立結果の数値は、計算機とホーム画面の銘柄比較表で直接確認してみてください。

代表的なETF — QQQとSPY

指数そのものは売買できないため、その指数にそのまま連動するよう作られたファンドを通じて投資します。それがETFです(ETFって何?の記事で基礎を整理しています)。

QQQ(Invesco QQQ Trust): ナスダック100に連動する代表的なETF。QQQ積立バックテスト
SPY(SPDR S&P 500 ETF Trust): S&P 500に連動する、世界で最も歴史が長く取引量の多いETFの一つ。SPY積立バックテスト

どちらも運用報酬が低めで、配当を支払います。10-eokのバックテストは配当が再投資され、報酬が反映された調整後株価を使うため、このコストと配当はすでに結果に織り込まれています。

どんな性格に合うか

正解を示す記事ではなく、自分で判断するための基準を整理します。

値動きに耐えるのが難しいなら、産業が幅広く分散されたS&P 500のほうが気持ちが楽かもしれません。下落相場で口座を毎日確認して不安になる性格ならなおさらです。
テクノロジー・成長により集中したく、大きな値動きを受け入れられるなら、ナスダック100がその性格に合います。ただし下落幅もより大きくなり得ることを受け入れる必要があります。
毎月同じ金額を買い集める積立投資では、ボラティリティが必ずしも悪いわけではありません。価格が下がった月には同じお金でより多くの数量を買えるからです。ただし値動きの大きい指数ほど、開始・終了時点によって結果のばらつきが大きいことは覚えておく必要があります。

レバレッジ版もある

ナスダック100には、1日のリターンを2倍で追いかけるQLD、3倍で追いかけるTQQQのようなレバレッジETFもあります。「1日」単位の倍率であることが核心で、複数日が積み重なると単純に指数の2倍・3倍にはならず、ボラティリティによる損失(いわゆるボラティリティ・ドラッグ)が生じることがあります。下落局面ではその損失も倍率分だけ大きくなります。詳しくはレバレッジETFのリスクを必ず併せてお読みください。

本内容は一般的な情報提供であり、投資勧誘や助言ではありません。